知っておきたい整体を受けるメリット7選

A1. 症状の程度により異なりますが、初期は週1〜2回、症状が改善してきたら月2〜3回の定期的なメンテナンスがおすすめです。

痛みがなくなり、予防目的なら月1〜2回でも十分効果が期待できます。整体院・治療院のスキルにもよるので、５～7回くらい通院されて効果があるのか？検証して、効果があれば、通うメリットがあると思います。

A2. はい。慢性的な痛みは時間をかけて蓄積されたものなので、改善にも時間がかかる場合があります。

1回目で大幅に改善されるケースもありますが、通常は3〜5回の施術で変化を感じる方が多いですが、個人差があります。継続することで根本的な改善が期待できます。　　

当院の場合では痛みよりも関節の可動域を広げることに注視しております。すぐに痛みが解消できなくても、関節可動域が回復できれば、痛みは後から楽になっていくケースも多いです。

A3.腰痛・肩こりで悩まれている方がそれらの症状を軽減するために必要なことをお伝えします。
医師等と相談しながら、結果的に不要な薬剤は減らしていく方向が私はベストだと考えています。ただし、現在服用中の薬剤がある場合、急な中断はリスクを伴うため、担当医と十分に相談しながら、本当に不要なもののみを段階的に減らしていくことが理想的です。

また、整体施術を受けることで関節の可動域が改善されると痛みが軽減される可能性もあります。その結果、自然と薬剤への依存度も低下していくものと考えられます。
重要なポイントは、医療機関との連携を保ちながら、根本的な身体機能の改善を図ることです。症状の緩和と薬剤減量を同時に進めることで、より健康的な状態への回復が期待できます。

A4. もちろんです。70歳を過ぎてから整体を始めて、ゴルフやテニスを楽しめるようになった方も多くいらっしゃいます。年齢に関係なく、関節の可動域改善や筋肉の柔軟性向上は可能です。

スポーツをされている方だけではなく、一般の方でも整体により可動域を広げることで日常動作が楽になり、QOL（生活の質）の向上につながります。その結果、今までできなかった動作が楽々と行えるようになり、日常的な活動量も向上し、健康増進が図られます。

可動域制限によって代償的に働いていた筋群の負担が軽減され、身体全体の運動効率が向上します。これにより疲労感の軽減、持久力の向上、そして結果的に日常生活動作（ADL）の質的改善が期待できます。

A5. 適切な整体施術は「痛気持ちいい」程度の刺激で、強い痛みを伴うものではありません。施術者は常にお客様の反応を確認しながら力加減を調整し、痛みを感じられた場合は遠慮なくお伝えいただくことが重要です。

適切な整体施術において、痛みを伴うほどの強い刺激は必要ありません。しかしながら、「強く押した方が効果がある」という誤った認識が広く浸透しているのが現状です。

この認識は、整体を受ける側だけでなく、施術者側においても「強く押すことを良し」とする施術者が存在することも事実です。ストレッチを例に考えても、強く伸ばすことで柔軟性が向上するという考えは、運動生理学的には誤りであることが科学的に証明されています。

整体施術においても同様に、強い刺激によって一時的に楽になったような感覚を得られても、関節の微細な調整や根本的な機能改善には全く必要ないというのが、我々の専門的見解です。

むしろ、過度な刺激は組織損傷や炎症反応を引き起こし、治癒過程を阻害する可能性があります。適切な圧力での施術こそが、身体の自然治癒力を最大限に引き出し、持続的な改善をもたらすのです。

A6. 整体による医療費削減効果について
医療費の削減効果については個人差がございますが、整体による予防的ケアは長期的に見て大きな経済効果をもたらす可能性があります。
手術回避による医療費削減
膝や腰の手術を回避できた場合、数十万円から数百万円の医療費削減につながることがあります。手術には入院費、手術費、術後のリハビリテーション費用など多額の費用が発生するため、これらを予防できることの経済的メリットは非常に大きいと言えます。
薬物療法からの脱却
長期的な薬物療法が不要になれば、年間数万円の薬代節約が可能です。慢性的な痛みに対する鎮痛剤や湿布薬、さらには痛み止めの服用に伴う胃薬なども含めると、その費用は相当な金額となります。
医療用品・器具の使用量減少
整体による根本的な改善により、湿布や内服薬だけでなく、サポーターやテーピング用品などの医療用品の使用量も減少することが期待されます。これらの継続的な購入費用も軽減されるでしょう。
最も重要な要素：労働能力の維持
最も大きな経済効果は、労働能力の維持です。腰痛や膝痛による手術や長期療養で仕事ができなくなると、収入の大幅な減少を招きます。整体を定期的に受けることで、このような収入減少のリスクを軽減し、保険的な役割を果たすことが可能です。
身体機能の維持と向上により、継続的な労働が可能となり、結果として長期的な経済的安定につながるのです。

A7. 急性の怪我や重篤な症状の場合は、もちろん医師の診断が最優先です。しかし、腰痛や膝痛、股関節痛などの慢性的な症状の予防や改善を目的とする場合は、整体による根本的なアプローチが有効であることも多いと考えられます。

どちらか一方に偏ることなく、医療機関での診断・治療と整体による予防・改善アプローチを組み合わせることにより、より良い効果を発揮できることがベストだと考えております。